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この度、病院新聞にてコラム 「全ての病院にヘリポートを」の連載を開始いたしました。
「全ての病院にヘリポートを」では、防災・減災につながるあるべきヘリポートの姿と、実際の設置事例をテーマに情報発信をしてまいります。
2025年2月より月1～2回の掲載予定です。
本コラムは弊社のWEBサイトでも順次掲載していく予定なので、ぜひご一読ください。

以下コラム本文
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すべての病院にヘリポートを①
フェーズフリーの観点で災害に備えを

病院がヘリコプターを活用する上でヘリポートは欠かせないが、その役割は、ヘリコプターによる迅速な患者の受け入れだけではない。自院だけでは受け入れが困難な場合に別の医療機関などに搬出することも求められる。
発生が予測される首都直下地震や南海トラフ巨大地震では、地域全体の複数の医療機関が同時に被害を受け、診療機能の維持が困難になる可能性が懸念される。また大規模なイベント時の災害やテロなどで、局地的に多数の傷病者が発生するマスギャザリング災害では医療機関のキャパを超える自体も起こり得る。
こうした事態に備え、「全ての病院がヘリポートを設置する必要があるのではないか」ー。ヘリポートの設計・施工などを手掛けるエアロファシリティーの提言だ。
実際、能登半島地震では、陸路が寸断し、被災地支援は困難を極め、ヘリコプターによる空路の活用が改めて注目された。妊婦や衰弱した高齢者がヘリコプターで安全な地域に搬出された例もあり、被災者の広域搬送で、その有効性が示された。
さらに同社は、「フェーズフリー」の観点から、ヘリポートに多目的機能を付加することを提案している。嵩上げしたヘリポートの下に１フロアを設け、平時は集会所などにして多目的に使用する一方、災害時には支援物資の受け入れや傷病者の搬送など災害支援の拠点として展開する「ヘリポート付防災コミュニティセンター」が、その一例だ。
この連載では、エアロファシリティーの取材協力を得ながら、防災・減災につながるあるべきヘリポートの姿と、実際の設置事例を紹介する。